2021-05-14 第204回国会 衆議院 厚生労働委員会 第19号
私は、日本が本当に、一時のイタリアだとかインドのように、病床がもうあふれていて、廊下にもあふれて、一つのベッドに二人、反対方向を向いて寝ているような状況ならまだ分かります。資料六のこの状況であって、これで医療逼迫だと大騒ぎして、自国の国民を放置している。そして、緊急事態宣言拡大。
私は、日本が本当に、一時のイタリアだとかインドのように、病床がもうあふれていて、廊下にもあふれて、一つのベッドに二人、反対方向を向いて寝ているような状況ならまだ分かります。資料六のこの状況であって、これで医療逼迫だと大騒ぎして、自国の国民を放置している。そして、緊急事態宣言拡大。
車に乗っていて、後ろからかなり接近をされまして、あるところまで行きましたら、今度は、変則的な交差点だったんですけれども、急に左折をして反対方向から私の車を追い抜いて、かなりのスピードで行った。ところが、五キロほど行ったところの交差点でまたその車が赤信号で待っていたという体験をしまして、何もそれだけ急いで私の車を追い越していっても何ら時間は変わらないのではないかというような体験をいたしました。
ちょっと振り返ってみますと、オバマさんのときにはアラブの産油国と少し関係を冷やそうというような動きがあって、トランプさんになってそれがまた非常に反対方向に揺れたというのがありますので、恐らく、トランプさんがもし負けて民主党の方が出てくると、その辺りが出てくるかなと。
○岡本（充）委員 技術はどんどん進んでいきますから、その先を見越していかないと、できてから対策を考えたら、これは表現は悪いかもしれない、表現が悪いと怒られるかもしれませんが、泥縄、反対方向の話ですけれども、何かがあって、それに対して対策をやろうという話でやっていたのではキャッチアップできませんから、やはりそういう意味で、そうなりそうだな、今中国でそういう話が進んでいるんだなという情報をもとにもう始めないと
ただ、一方で、協同組合というのは昨年ユネスコの文化遺産に認定をされるほど世界的には非常にこの協同組合のやり方、この組織の在り方というのが評価を受けている一方で、日本だけが何か反対方向に進んでいるんじゃないかなというふうな気持ちになります。 そこで、私は、農業協同組合というのは、組合員さんが出資者であり、利用者であり、またかつ組織運営の参画者であるというふうに思います。
もちろん、これは考慮要素でございますので、いずれをも考慮するということであれば、例えば契約その他の債務の発生原因を考慮した結果こちらに傾き、取引上の社会通念に考慮した結果反対方向に傾き、結果としてどちらかになるということは、先ほど言われた論理構造は十分あると思います。
ですから、直轄道路の全インターチェンジで逆走のような形で間違って反対方向に行くことがないように、全国的にもやっていただきたいと思っております。
だから、どんなに被災のときにも声を掛けても反対方向に走っていく人間がいる。でも、その方が聞こえないんだということが分からない。避難所でも同じです。情報を伝えたのに何であの人は取りに来ないんだろうと。聞こえないことが見えないからです。
これは、さっきの例でいうと、兄弟とも別々、それぞれ反対方向、駅とも違う方向、それでも受かったんだからいいでしょう、これを断ったらもう私的な理由ですよね、こういう中で、さっきのお母さんは必死にそこで頑張ったけれども頑張り切れなかった例です。こういう例もカウントしないということになりました。 三つ目、二〇一五年の改正、これもしっかり紙で用意をさせていただきました。
また、企業の活動についても、みずからの企業経営として、利益をできるだけたくさん出そうということで努力はもう既にしてくださっていますけれども、それ以上に余り政府が言いますと、営業活動自身、企業経営自身を余り抑制し過ぎるのもこれまた景気に向けては反対方向になったりしますので、ちょっとそこのところにつきましては最小限という形で考えさせていただいているところでございます。
ところが、日本は、それを減反という政策で、まさに民主主義の経済政策と反対方向に行ってしまった。そこをどうやっていくか、総理がどのように思っているか、お聞かせ願いたいと思います。
引き続き、有識者、事業者、各団体からの意見聴取ということでございまして、意見聴取が全て終了した後、ここで把握された実情、実態、先ほど申し上げた点につきましても様々な、まあ反対方向からの御意見もあるわけでございますが、そうした点を踏まえまして、論点整理、課題解決のための適切な方法について来年度に本格的な検討を行うという方向で現在ヒアリングを行っているところでございます。
最後に、きょう、せっかく理事長においでいただきましたので、私たちが決めた政策のもとで政策を実現していただくという、反対方向で、実際に理事長がこういうふうにＪＩＣＡを、大きな活動を展開していきたいので、国会でこういうふうなことを取り組んでいただけないかとかという、逆に私たちに対する何か要望があれば、最後にお聞かせをいただきたいと思います。
これは、今のこの我が国の状況というのは、世界の動向とどちらかというと反対方向に、どちらかというより反対方向に向かっていると、そういう状況に見えるわけであります。この現状をどう見るか、これは総理に伺いたいと思います。
本格的に稼働して一年たったところで、これは財政の積極財政から反対方向、つまり緊縮財政ですよ、増税というのは。それに突入をしていくんですよ。 物価安定目標というのは、先ほどのお話のように、消費税増税分、三％上がったら二％強制的に上げられちゃう、この分はカウントされません。しかし、増税をしたら、明らかにこれは景気にはマイナスになる。駆け込み需要はあるにしても、その後はどかんと落ちますよ。
言ったことと反対方向を言っているんだよねと言われるような御質問は、申しわけないけれども、ちょっと言葉で言うのはなかなか難しいですね。 ただ、言えるのは、我々は、金融の世界なんていうのはグローバルベースで全部つながっているんですね。一部のルールで動いたとすると、日本国は大変なことになりますよ。日本国はそういう世界なんだという認定を受けますよ。そうすると、資本も何も入ってこなくなりますよ。
それで、一言で言えば、今の話なんですけれども、バスに乗りおくれるなのかけ声で目の前のバスに飛び乗ろうとしているけれども、それが我が国の目的地と反対方向に向かうバスでないという保証が私はないように思っています。 今のところ、そのルールづくりの話も含めて、輸出産業がもうかる、一言で言えば、自動車や薄型テレビをつくっている企業、あるいはその関係の部品をつくっている企業も含まれるでしょう。
ただ、私が申し上げたいのは、戦いと同時に、その反対方向としての和解といいますか、今アフガニスタンでもタリバンとの和解を図るべきなんじゃないかというような意見もあるというふうにも聞いているわけなんですね。そういう部分において今ちょっと聞いてみたんですけれども、何か御見解が、石破大臣、何か言いたそうな顔をしているんですけれども、何かありましたら。
プラスの面としましては、他の市場参加者と反対方向の取引を行っておりますので、これは市場の流動性を高めたり、裁定機会をいち早く見付けて市場の効率性を向上させると。
だから、反対方向に行って着陸しなきゃならない訓練をするというのは、緊急時の場合は、有事の場合だったらそれはあり得るわけですよ、そちらの方向に敵機がおる場合は逆の方向から進入して着陸せざるを得ぬ場合があるわけですから。有事の場合はまた別だと思いますけれども、日ごろの訓練のときにそういうことをやるかというと、私はそれはないと思います。